月刊サイクルビジネス
卸事業と小売り事業の両構えで展開するシナネンサイクル㈱が昨年5月、田中正人新社長を迎えた。その後の動向で見逃せないのが、シェアサイクル事業への着手だ。ハローサイクリンググループの中心企業としてさいたま市、横浜市を皮切りに自転車業界の中では最も積極的な展開を見せているが果たして、その将来性に向けてはどういう見解なのだろうか。“三本目の柱”と同社が捉えるシェアサイクル事業の今後の展望を中心に、田中社長に語ってもらった。
「CYCLE MODE international 2018」が11月9~11日の三日間、千葉県の幕張メッセで開催。今回は、会場が従来の国際展示場1-8ホールからより駅に近い9-11ホールに移されるという大きな変化があった。来場者にとって便利にはなったものの、規模は縮小したかたちだ。来場者数も三日間で2万5600人と、前年から減少することになった。また年々変化を見せる出展内容も今回はさらに大きく様変わりし、時代の新たな流れを感じさせることになった。
今年の台北ショーは、空気が前回とは大きく違った。それは〝最初で最後 〟の秋開催ということもあるが、それ以上にこの空き期間の1年半の間に自転車ビジネスで様々な動きが起こったことにもよるのだろう。 世界の自転車市場が持ち直、E-BIKEの販売も堅調に伸びつつある中で、アメリカ、中国、EUという影響力のある地域の動向が変化し続け、自転車ビジネスにも波紋を与えている。しばらく空白がありながら次回開催まで5ヵ月弱という変則的なスケジュールとなった今回の台北ショーの雰囲気と合わせ、台湾業界の動向をレポートする。
東京五輪・パラリンピック開催を2年後に控える首都圏では、各自治体がリードするかたちで道路整備やシェアサイクル導入、イベント開催などが促進。北関東も自転車ツーリズムが積極的な姿勢が見られる。このような様子を見ると周りは当然、自転車販売市場も同じく盛り上がっているものと考えるが、実情は決してそうではない。風が吹いていたとしても、吹いている場所に移動しなければ風を受けることはできない。各卸、販売店ともにこれを状況を一変させる大きなチャンスだと捉え、創意工夫を重ねていくべきだろう。