Ｅスポーツバイク市場が誕生し２年目の昨年までは様子見を決め込んでいたメーカーも、今年に入るとその中の幾つかが参入を果たしてきた。リリースしてきたのは、多くがE-MTBである。これまでの非アシストMTB市場規模からいって、それほどの販売台数は望めないと考えていたこのE-MTB。だがＥスポーツバイクで先行するパナソニック、ミヤタ・メリダ、BESV等はE-MTB初リリースから一定期間を置き、すぐに第２弾機種をリリース。それらはいずれもハイエンド機種だった。すると海外ブランドの方も昨年のジャイアント、トレックに続きスペシャライズド、スコットがこのE-MTBに着手。４社は最初からハイエンド機種で、メジャーブランドがそこに出揃う形となっている。現MTBユーザーの一部がE-MTBに乗り換えるニーズだけでこの状況は、明らかに供給過多である。つまり、全く新しい層を開拓しなければならないということだ。MTBになじみのない層が50万円超のアイテムを購入するに見合う魅力とは何なのか、改めて本格的に試乗を行なった。

　世界各国の自転車、電動自転車、パーツ・アクセサリー業界を代表するWorld Bicycle Industry Association（WBIA＝世界自転車工業連盟）は、世界各国の新型コロナウイルス（COVID-19）蔓延という状況下において常に公式の公衆衛生保護規則を完全に尊重しながら自転車及び電動アシスト自転車の利用を奨励すべきと公式声明。世界各国の政府に対し、自転車販売・修理業務の継続を許可するよう要請した。

　Ｅスポーツバイクの普及促進、自転車活用推進法といった一連の追い風は完全にストップしてしまった。何がどうなっても、今は新型コロナウイルスが総てだ。中日本地方においては、特に冬の期間積雪で自転車が完全にオフシーズンとなってしまう北陸エリアは春需が重要。静岡にしても、東京五輪の自転車競技が開催される予定だったことで、今春にかける意気込みは並々ならぬものがあったことだろう。それらは今、完全にトーンダウンしてしまった。待ち焦がれていた〟春〝は訪れなかった。

　自転車パーツメーカーの㈱シマノ（島野容三社長）が今年12月に完成する予定で建設を進めているシンガポールの新工場（Chia Chin Sengシマノシンガポール社長、シマノ常務取締役）が、シンガポールのＢＣＡ（BUILDING AND CONSTRUCTION AUTHORITY）が選出するGREEN MARK AWARD（PLATINUM）を受賞した。