月刊サイクルビジネス
ヤマハが先行する新市場“E-SPORTS BIKE”に今年、複数のメーカーが追随。業界は今年をE-SPORTS BIKE元年と称し、注目している。その中でもこの春、大きな話題となっているのが、欧米で既に人気のMTBモデルのラインナップをヤマハ、ミヤタ、BESVが揃えたこと。各社の展望はどのようなものなのか。果たして市場は伸長路線を描けるのか。集中連載企画第1弾では3社の取材をもとに、E-SPORTS MTBに注目してみた。
日本初の自転車専門学校として2012年に開校し、今年5回目の卒業生を輩出した「東京サイクルデザイン専門学校」。自転車活用推進法という追い風を受け今後さらに業界が活性化していくために必要な〝優秀な人材〟発掘のために、今や非常に重要な存在となってきた。開校から5年が経ち、再進学や海外からの留学など生徒たちも多様化。またインターンシップなどカリキュラムも充実してきた結果、就職内定率は限りなく100%に近づいているという。
4月19日、神奈川県横須賀市が自転車観光客誘客を目的にミヤタサイクルと自転車関係の連携に関する協定を結んだ。これまでもメリダ・ミヤタカップをはじめする各自転車イベントで両者は連携関係にあったが、新たに協定が結ばれたことでさらに関係は強化されることになった。自転車活用推進法により多くの自治体が自転車への取り組みに積極的だが、自転車業界とうまく連携していくことが成否のカギを握っているのかもしれない。
中日本地区(東海4県、北陸3県、甲信越3県)の業販卸に関する2017年度の業績は総体的に見て横ばい。その中で今年以降、プラスに転じる要素がいくつか生まれている。そのひとつが自転車活用推進法によるイベントの活性、そして、E-SPORTS BIKEという新カテゴリーの登場だ。各社はこの大きなチャンスに対し、どんな創意工夫で業績アップを図っていこうというのだろうか。